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変わるビジョン、変えるコミュニケーション
動画が拡げるビジネス変革の可能性

SDGsの達成や持続可能な社会の実現に寄与する取り組みが強く問われるようになり、企業はこれまで描いてきた成長の道筋を大きく見直す必要に直面しています。企業と事業のあり方をどう変えるか、どんなビジョンを掲げ、社内外に広めていくかは喫緊の課題の一つとなっています。

先日、ロフトワークは「DX時代に改めて考えるビジョン構築と動画活用の可能性 ー変わるビジョン、変える社内コミュニケーション」と題して、ビジョン構築のプロセスと策定したビジョンを動画を用いて可視化する効果について、事例をまじえ紹介しました。

本イベントは、株式会社アシストと共催で開催しました。
アシスト社からは、企業における動画の活用を推進するエンタープライズ動画管理基盤「Panopto(パノプト)」について紹介いただきました。全世界で500万人以上が利用し、複数の調査会社から同分野におけるリーダーとして高く評価されているという「Panopto」は、誰もが手軽に動画を作成でき、管理や共有も行いやすいことが特徴です。アシスト社内でも全社導入され、勉強会や営業ナレッジの共有などに活用されているそうです。
> 株式会社アシスト
> 「Panopto」の詳細

2030年のアパレル業界から開発ビジョンを構築 - 島精機とのプロジェクト

まずは棚橋から、ビジョン構築の事例を紹介しました。
CO2の排出量が全業界の10%を占め、製造過程で大量の水資源を消費するとして、国連貿易開発会議(UNCTAD)が世界ワースト2の環境汚染産業と指摘するファッション業界。持続可能性が問われる社会においてニットマシンの国際的メーカーである島精機が今後10年何を打ち出していくのか、研究開発のテーマを考えたのがここで紹介するプロジェクトです。コードネームは「Anthropocene(アントロポセン、=人新世)」。「人新世の時代のアパレルを考えてみる」というテーマで研究開発ビジョン構築と、ビジョンを実現するための開発ロードマップの策定を行いました。

今後10年間の研究開発ヴィジョンと具体的な開発ロードマップを検討するプロジェクトは、以下のような一連のプロセスで実施しました。

動画が果たす役割 - 社内の共感を育み、ことを動かす

作成した短編ムービーは、社長への報告の他、社内の各部門に対して、研究開発部門が考えていることを紹介する際の社内コミュニケーションのツールとして活躍しました。

ロフトワーク 棚橋(以下、棚橋) 動画を用いることで、実現しようとすることがストーリーとして強く伝わります。そのため、社内でプレゼンテーションする際、まず最初に動画を見てもらうようにお伝えしました。ムービーをみた上で言葉で説明されることで、どういう社会的価値効果を生み出そうとしているのかをより深く理解することができる。ゆえに、社内のステークホルダーを巻き込み複合的にことを動かしていくことができると我々は考えています。
その第一歩としても、ビジョンをつくることが一つ起点になるのかなというふうに思っています。

和歌山・島精機本社でのヴィジョン検討ワークの作業風景
2030年のアパレル市場における6つの変化を抽出し、島精機が実現したいヴィジョンを明らかに

描いたビジョンや世界観は言葉だけでは想起しづらいことが多いのではないでしょうか。10年後の世界を想像し、行動を喚起させるためにも具体的なイメージをみせられることが動画を活用するメリットです。

顧客体験を共有するときにも動画を活用できる

DXの取り組みにおいても動画を有効に使うことができます。

例えば、サービスのデジタル化の検討を進める際には、アナログからデジタルへの変革へのモードチェンジを動画を使ってサポートすることができそうです。10分程度の短編ストーリー動画を通して、ペルソナを理解したり、どのようなユーザー体験を届けるべきかを可視化し、共有することができます。
変化をチャンスと捉え、新しい概念を組織にインストールしていくのに、ぜひ動画を手段の一つとして活用してみてはいかがでしょうか。

なぜいまビジョンを見直し、語る必要があるのか?

いまいちどビジョンの話に立ち戻ると、企業がビジョンを見直す要請のひとつにESG投資や社会的インパクト投資への対応があると棚橋は説明します。

棚橋 ヨーロッパを中心に企業評価は、従来の財務的価値だけでなく非財務的価値も問われるようになっています。ESG投資もその一つですが、昨年発足した「TNFD(Task Force for Nature-Related Financial Disclosure:自然関連財務情報開示タスクフォース)」はその動きをさらに進めるひとつとなるでしょう。TNFDは自然環境に対するマイナス要因をどれだけ削減できてるかの情報開示を促すもので
すが、こういう流れの中、日本の企業も、社会に対してどのようにプラスの価値を生んでいくか、あるいはマイナスの価値を生まないようにしていくか、ビジョンとして明確に打ち出していく必要が高まっています。

一昨年、中高生向けのプログラミング教育事業を手がけるスタートアップ のライフイズテック株式会社が「社会的インパクト投資」で約15億円の資金調達をしたことが話題となりました。
ライフイズテックさんもビジョンを紹介するのに動画を使われていますが、こうしたプレゼンテーションは今後当たり前になっていくと考えています。

社会的な価値を実現するためのビジョン構築とそれを社内外に伝えるための動画活用は今後セットで進めていくべきものではないでしょうか。

動画を用いたビジョン発信のプロジェクト事例

“まじめだけど面白い”をアニメーションにするセンサーメーカー オプテックス コーポレートムービー制作
創立40周年を機に、株式会社オプテックスが創造する新しい世界、未来志向のオプテックスの考えを伝え、共感を得ることで、クライアントとの共創のきっかけにしていくことを目的として映像を制作しました。

創業78年。想いと技術力を丁寧に紐解き国内外へブランディングムービー制作
株式会社特殊金属エクセルの企業価値や組織文化を、国内外の市場や採用候補者へと発信すると共に、TOKKINの皆さん自身も社の理念やミッションを再確認するため、コミュニケーションツールとしての映像制作を行いました。

ビジョン構築や映像制作など、お気軽にお問い合わせください。
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